2025.10.21 エスプールグループカンファレンス【持続可能な企業づくりのためのリスクマネジメント】
テクノロジーの進化や働き方の多様化、環境意識の高まりにより、企業はかつてない“リスク”と“チャンス”に直面しています。
人的資本経営やサステナビリティは、もはや一部の先進企業だけのテーマではなく、すべての企業が取り組むべき共通テーマとなりつつあります。
エスプールグループは、人材サービス、障がい者雇用、サステナビリティ経営、情報セキュリティ支援など幅広い領域で、企業の課題解決に取り組んできました。
本カンファレンスは、その知見を結集し、課題を多面的に捉え、未来志向の経営を実践するための学びの場として開催します。
第1回となる今回は「持続可能な企業づくりのためのリスクマネジメント」をテーマに、広報IR、人的資本経営、障がい者雇用、環境/サステナビリティ、情報セキュリティなど、企業が直面する多様な課題を横断的にピックアップ。
長期的な成長を目指す皆さまに学びを深めていただける機会を提供します。
開催日時
| 日時 | |
| 受付締切 | 2025.10.21(火) 16:30 |
タイムスケジュール
13:05～13:45 広報IRの視点から語る
『有事に揺るがない企業へ ～広報IRがリードするための成長ストーリー戦略～』
13:50～14:35 環境/サステナビリティの視点から語る
『事例から読み解く、企業価値向上を実現するサステナビリティ経営』
14:40～15:25 人的資本経営、障がい者雇用の視点から語る
『障がい者雇用を「義務」から「人的資本投資」へ 法律と市場変化から考える意義とは』
15:30～16:15 情報セキュリティの視点から語る
『サイバーリスクを経営課題として捉える 「攻撃者視点」で企業価値を守るセキュリティ戦略』
セミナー概要
| タイトル | 持続可能な企業づくりのためのリスクマネジメント ―広報IR・環境・雇用・セキュリティの統合戦略による企業価値向上― |
| 開催日 | 2025年10月21日(火) 13:00～16:30 |
| 費用 | 無料 |
| イベント形式 | オンライン開催 |
| 登壇者 | ・有事に揺るがない企業へ 広報IRがリードするための成長ストーリー戦略 株式会社エスプール 執行役員 境田 圭晃 株式会社損害保険ジャパン 元常務執行役員 水口 敦志 ・事例から読み解く、企業価値向上を実現するサステナビリティ経営 株式会社エスプールブルードットグリーン 執行役員 榎本 貴仁 ・障がい者雇用を「義務」から「人的資本投資」へ 法律と市場変化から考える意義とは 株式会社エスプールプラス 経営企画室 室長 岡本 暁 ・サイバーリスクを経営課題として捉える 「攻撃者視点」で企業価値を守るセキュリティ戦略 株式会社CyberCrew 執行役員 青柳 賢太朗 株式会社CyberCrew オフェンシブ・セキュリティ・エンジニア イシャン・二ム |
| 問い合わせ先 | 株式会社エスプール タクウィル セミナー事務局（担当：清水聖子） TEL：03-6859-8899（平日10:00～18:00） mail：takuwil@spool.co.jp |
こんな方へおすすめ
- 「いざという時」に慌てず対応できる仕組みを整えたい広報・IR・経営企画の方
- 投資家・メディア・経営陣 それぞれに的確なメッセージを届ける体制づくり に課題を感じている方
- 広報IR・環境・人材・情報セキュリティなどの現状を横断的に把握したい方
- 他社事例から持続可能な企業づくりのヒントを得たい方
登壇者情報
特別ゲスト
株式会社損害保険ジャパン
元常務執行役員 水口 敦志
損害保険ジャパンでリテール営業、IR、海外事業を統括し、常務執行役員としてグローバル自動車メーカー事業の推進や米国子会社SOMPO Americaの経営に携わる。
その後、芙蓉総合リースの常務執行役員・モビリティ／ヘルスケア事業統括役員として事業をリードし、米国の買収先では経営管理全般を担いCEOをサポート。
現在は独立し、IR支援、海外人材育成、経営アドバイザリーを中心に活動する。
株式会社エスプール
執行役員 ヒューマンキャピタル事業部 事業部長 境田 圭晃
株式会社エスプールに新卒入社後、人材営業や新卒採用責任者を経て、業務改善やDX推進部門を担当。2017年以降は働き方改革ラボを立ち上げ、社長直下で全社の業務改善やデジタル化を推進。
現在はプロ人材活用サービス「タクウィル」の事業責任者として、スタートアップ向けの大手開拓支援「タクウィルセールス」、スタートアップ向け採用支援「タクウィルプロ 」を牽引。
これまでの経験を活かし、「『出会い』から企業の挑戦を支援する」というサービスミッションを掲げ、事業成長と様々なステークホルダーとの連携を推進。